一度はデータ復旧を依頼したことがあるでしょう。
ご自身で復旧を試みた人、失敗した人も多いことでしょう。
いかなる場合でもデータ復旧のプロにお任せすることです。

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復旧率95.1%って本当?!デジタルデータリカバリーについて

ハードディスク

ハードディスクやサーバーのデータを復旧してくれるデータ復旧業者。2016年現在、日本国内に130社を超える業者が存在していると言われています。
大切なデータをより確実に復旧するために重要なポイント、それが「どの業者に依頼をするか」です。業者によって規模が異なり、対応出来るメディアや障害内容も千差万別です。
「近いから」「安いから」という理由で依頼をし、データが戻って来なかったということは避けなければなりません。


データ復旧業界全体の復旧成功率は70~80%程度と言われていますが、そんな業界にあって96.2%と断トツの復旧成功率をほこるデジタルデータリカバリーという会社があります。
果たしてどのようにして高い復旧成功率を実現しているのか?同業他社とはなにが違うのか? また、依頼をする際に気になる費用やセキュリティといった点についてもまとめましたので、業者選びの参考にして下さい。


【目次】
1.他社では復旧不可能な重度のファームウェア障害に対応
2.RAID・サーバーの復旧に強い
3.データ復旧時にクローンディスクを作成している
4.最先端技術の研究
5.データ復旧費用
6.セキュリティ体制
6-1.第三者機関による評価
6-2.データの外部持ち出し抑止への取り組み
6-3.オンラインストレージ等への接続制限
6-4.機密保持誓約書(NDA)の発行
7.デジタルデータリカバリーの評判・口コミ

1.他社では復旧不可能な重度のファームウェア障害に対応

障害に対応

画像引用元:https://www.value-press.com/pressrelease/158378

冒頭にも書いたとおり、データ復旧業界全体の成功率は70~80%と言われています。
そんななか、なぜデジタルデータリカバリーは96.2%という高い成功率で復旧出来るのか?それは、他社では出来ない重度のファームウェア障害からの復旧に対応しているからと言えるでしょう。


ファームウェアとは、ハードディスクの動作を制御するシステムですが、最近のハードディスクは大容量化や高速化に伴い構造が複雑になっており、それらを制御するファームウェアも複雑になっています。
ハードディスクの物理障害の約半数にこのファームウェア障害が併発しており、それに対応する技術を持たない復旧業者には復旧が不可能というのが現状のようです。
データ復旧が必要なハードディスクの内、約30%はファームウェア障害が原因と言われていますので、ファームウェア障害への対応手段を持たない業者は必然的に復旧成功率が低くなるということです。


持ち込まれたHDDをデジタルデータソリューションのエンジニアが分析したところ、どうやらHDDを動かすファームウェア(装置の基本的な制御をつかさどるソフトウェア)に問題があることがすぐにわかった。依頼主はモーターやヘッドなどの駆動部分に、問題が発生していると考えていたようだが、じつは装置そのものを機能させるファームウェアが破損したせいでデータが取り出せなくなっていたのだ。依頼主のエンジニアたちもメーカーも、同業他社もそのことにまったく気づかず、ハードウェアのみの問題だと考え、ハードウェアの交換のみを繰り返していたようだ。
引用:http://diamond.jp/articles/-/85586


デジタルデータリカバリーでは2009年頃からファームウェア障害の研究を行い、その結果復旧成功率が約20%改善されたとのこと。
つまり、以前は75%程度だった成功率が、ファームウェア障害からの復旧が可能になったことで飛躍的に向上したということです。
他社との成功率が大きく違うのは、まさにこのファームウェア障害に対応出来るという点だと言えるでしょう。

2.RAID・サーバーの復旧に強い

サーバー復旧

画像引用元:https://www.value-press.com/pressrelease/154796

個人のパソコンユーザーで利用している方は少ないと思いますが、規模の大きな企業の多くが導入しているのがRAID・サーバーです。
当然ですがRAIDやサーバーの記憶媒体にはハードディスクが使用されており、トラブルが発生した時にはデータ復旧が必要となります。
RAIDやサーバー機器のデータ復旧には高度の専門知識が必要とされているため、多くのデータ復旧業者では対応していません。また、当然復旧の成功率も低くなります。
そんな中、デジタルデータリカバリーでは年間1,200件以上のRAID・サーバーの復旧実績があり、高い復旧率を実現しています。


RAIDには複数の「RAIDレベル」というものがあり、RAIDレベルによって特徴が異なります。
法人の場合はデータの保守性を高めたいという目的でRAIDを導入しているケースが多く、使用されているRAIDレベルとしては「RAID5」が人気です。
RAID5は構成している2台のハードディスクが故障しても、リビルドを行うことでデータの復旧が可能な仕組みとなっていますが、最近では3台まで故障してもデータを守ることが出来るRAID6を導入している企業が増えています。
しかし、当然RAID6はRAID5よりも複雑な仕組みとなっており、トラブルが発生してしまった時の復旧も難しくなります。
RAID6の復旧が難しい理由として、復旧ツールの開発が進んでいないということが挙げられます。そのため成功率は対応する技術者の経験や知識といったものに大きく左右されます。
デジタルデータリカバリーは年間1,200件ものRAID・サーバーの復旧実績から多くの復旧ノウハウを蓄積しており、それによって高い復旧成功率を実現しているのです。

3.データ復旧時にクローンディスクを作成している

物理障害のハードディスクからデータ復旧を行う手順ですが、最初に故障個所のパーツ交換等で障害を解消し、正常に動作する状態にしてから復旧したいデータを抽出し、データを復旧するという流れになります。
このデータ抽出の作業ですが、ハードディスクに高い負荷を与える作業であるため、復旧作業中に障害が再発する、という可能性があります。
そのためデジタルデータリカバリーでは正常に動作するハードディスクを使ってクローンディスクの作成を行い、それを元にデータ復旧を行っています。
このように、より安全確実にデータを復旧するために手間を惜しまないという点も、高い復旧成功率を実現するうえで重要なことなのでしょう。

4.最先端技術の研究

研究

ここまででご紹介したように、デジタルデータリカバリーが他社と比べて高い復旧成功率を実現しているのは、研究成果の賜物と言えます。
しかし、技術の進化に対応して高い成功率を維持するには常に最新技術の研究を継続していく必要があります。
2016年2月に、トップエンジニアを交えた合同技術研究会を実施し、Linuxサーバー機器特有のファイルシステム復旧技術力を向上したとのプレスリリースがありました。


この度、デジタルデータリカバリーでは、サーバー市場を圧倒しさらにシェアを拡大するであろうLinuxのデータ復旧に関して、より一層の技術力向上を目的に、海外トップエンジニアを交えた合同技術研究会を実施いたしました。これにより、Linux 特有の重度なファイルシステム障害における復旧技術が向上し、以前の技術ではフォルダ構成が復旧出来なかった一部の障害に対して、復旧が可能になりました。
引用:https://www.value-press.com/pressrelease/157369


このように、絶えず新しい技術の習得という地道な活動を継続することで高い復旧率が実現出来ているのでしょう。

5.データ復旧費用

費用

データ復旧を依頼するうえでどうしても気になるのがどの費用です。
データ復旧費用は業者によって2つの料金体系があります。それは、データ復旧に成功した時にだけ費用が発生する「成功報酬制」と、データ復旧が成功しようが失敗しようが費用の発生する「非成功報酬制」です。
デジタルデータリカバリーは前者の成功報酬制をとっています。


データ復旧を行う際に発生する費用は主に以下の5つです。
① データ復旧費用
② 初期診断費用
③ ハードディスク等、機器の開封費用
④ 復旧データの納品用メディア費用
⑤ 納品用メディアの郵送費用
上記に加え、データセンターなどの場合は現地への出張費用といったものが必要になります。


デジタルデータリカバリーの料金体系ですが、上記の内①は成功報酬制となり、②~⑤は無料サービスとなっています。
※②の初期診断は通常30,000円ですが、ホームページ経由の場合は無料サービス
また、データセンターなど大型機器のため持ち出しが出来ない、または社内のセキュリティポリシーのため外部持ち出しが出来ない機器の場合は現地への出張対応を行っていますが、その際の出張費用も全国どこでも無料となっています。


出張サービスの内容についてはGigazineの取材を受けていますのでそちらをリンクしておきます。


復旧件数8年連続日本No.1の実績を持つデータ復旧のデジタルデータリカバリーが、新たにRAID・サーバー無料出張診断サービスを開始しました。トップエンジニアが北海道から沖縄まで全国どこへでも出張診断に行き、診断費用・キャンセル費用はもちろん、復旧作業を依頼しない場合でも交通費などを含めて一切の費用がかからないというサービスとのこと。どんなサービスなのかを知るべく、実際にGIGAZINE編集部にあるHDDが壊れたNASの出張診断を依頼してみました。
引用:http://gigazine.net/news/20160105-digitaldata-solution-delivery-investigation/


つまり、データが復旧されなければ費用は一切かかりません。
初期診断と見積もりは他社でも無料のところがありますので、何社か相見積もりを出してみるのも良いでしょう。 ただし、見積もりを出すには機器の状態を確認するための初期診断が必須となります。そのため復旧する機器を一度業者に渡す必要があります。
一刻も早くデータを復旧したい場合などはそれだけで日数もかかりますので、まずは機器の持ち込みに対応しており、また問い合わせ当日に出張してくれるデジタルデータリカバリーに見積もりを依頼してみることをおすすめします。

6.セキュリティ体制

セキュリティ

データ復旧を依頼する際、特に法人の場合で注意したいのが、データ復旧業者のセキュリティ体制です。
データ復旧を依頼した業者に復旧データを漏洩される被害に遭ったという事例もあったと聞いたことがあります。
費用を払ってまで復旧するデータですから重要なデータであることは間違いなく、場合によっては顧客データや機密情報といったものが含まれるケースもあると思います。
データは簡単にコピーすることが出来ますので、依頼する復旧業者のセキュリティへの取り組みは必ずチェックすべきポイントです。


デジタルデータリカバリーのセキュリティ体制ですが、多くの上場企業や官公庁との取引もあり、とても厳重なセキュリティ体制を整えていると言えます。
主なセキュリティへの取り組み状況を記載します。

6-1.第三者機関による評価

情報セキュリティ体制における取組としてもっともわかりやすいのが、「第三者機関による評価を得ているかどうか」です。
情報セキュリティの評価機関として有名なのが「日本品質保証機構」による情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)の国際規格「ISO27001」と、日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)によるプライバシー制度(Pマーク)です。
上記2つはいずれも情報セキュリティに対する取り組み体制を様々な角度から評価機関がチェックをし、評価を得た企業でなければ取得できません。
デジタルデータリカバリーは上記2つをどちらも取得しています。

6-2.データの外部持ち出し抑止への取り組み

情報漏洩の多くは従業員による外部への持ち出しによって流出することが多いと言われています。
デジタルデータリカバリーでは、オフィスへの入室の際にはスマートフォンやUSBメモリ、SDカードといった記憶媒体は全てロッカーに保管させ、持ち込みを禁止しています。
さらに、入り口に空港と同レベルの金属探知機を設置し、記憶装置の持ち込みがないか常駐のガードマンが確認をしています。
オフィスと外部との入退室で記憶装置を持ち込まない、持ち出さないということを徹底しており、顧客の復旧データを外部に持ち出すことを徹底してガードしています。

6-3.オンラインストレージ等への接続制限

昨今では顧客情報等を扱う多くの企業が導入していますが、社内のインターネット接続機器からはオンラインストレージやファイル共有サービス、フリーメールといったものへのネット接続をサーバー側で制限しており、接続出来ないようにしています。
また、パソコンのUSBポートやCD・DVDドライブといった物を全て塞ぎ、記憶媒体の接続が出来ない状態にしています。

6-4.機密保持誓約書(NDA)の発行

データ復旧を依頼する際は全ての顧客に機密保持誓約書(NDA)を発行しています。
また、企業によっては自社のNDAがあるところも多いですが、そういったものへの対応もしています。

7.デジタルデータリカバリーの評判・口コミ

サービスを申込む際に特に参考になるのが、実際の利用者の評判や口コミです。個人ブログや2chといったもので見るかたは多いと思いますが、中には信憑性の低い口コミもありますので、全てを信用することはやめたほうが良いでしょう。
特に筆者が気になったのが、「デジタルデータリカバリー」、または以前の社名である「日本データテクノロジー」を始め、大手データ復旧業者の悪評記事をアップし、それらの悪評記事を大手業者名で検索した際に上位表示されるようSEO対策を行い、訪問者に対して別の業者をお勧めするサイトが散見されます。 筆者はこれまで数社のデータ復旧業者と取引をしてきましたが、書かれている内容が事実と違っている点が多々あります。
デジタルデータリカバリーを始め、大手業者は社名で検索されることも多いため、「そういった検索ユーザーを狙った宣伝広告ではないか?」と感じてしまいます。